「もう仕事辞めたい」の前にできる、部下活躍を支える管理職のためのメンタルヘルス研修とは?
- 記事公開日
- 2025.08.25

この記事のポイント
メンタル不調は、単純な気持ちの問題ではなく、悪化すると日常生活にも支障が出てしまう危険性があるもの。例えば全身の倦怠感・頭痛・睡眠障害など、身体的な症状につながり、今までどおり勤務できなくなるケースも見られます。こうした事態を避けるためにも、部下のメンタルヘルスに対する十分な配慮が必要です。
この記事では、3時間で学べる研修「管理職のためのメンタルヘルス研修(ラインケア)(012)」の内容をご紹介します。
こまめなメンタルヘルスケアが一人ひとりの健全な毎日を守る
ビジネスシーンでは、業務量過多・人間関係の不和・成果に向けた強いプレッシャーなど、メンタル不調につながるさまざまなストレスが生じやすい一面があります。もちろん働くうえでは、誰にとっても多少なりともストレスは存在するもの。とはいえ過度なストレスによるメンタル不調は、場合によっては離職の原因になる危険性もあり、日ごろのこまめなケアを心がけておく必要があります。なかでも管理職による部下へのメンタルヘルスケアで、特に見落とされやすく、注意したい対応として次のような例が挙げられます。
些細な異変に対する気づきや声かけ
メンタル不調が起きると、周りの同僚や本人の普段の行動には見られないような、ちょっとした異変が生じるケースが多々あります。例えば、「チーム内で1人だけ残業が多い」「今までは始業15分前の出社だったのがギリギリになっている」「表情に覇気がなく眠そうにしている」などの様子が見られることも。特別大きな問題ではないものの、些細でも何か異変がある時には、一概にはいえませんがメンタル不調に陥っている可能性は大いにあります。こうした部下の異変を見逃したり、気になりながらも声かけをしなかったりしていると、精神疾患につながるリスクがあるため注意が必要です。
体調不良時や受診後の状況把握
勤務に支障が出るような体調不良や、病院を受診するほどの不調が起きている場合、そのメンバーに対する状況把握は管理職として欠かせません。しかしこうした心身に関する事情は、センシティブで触れにくいと感じてしまうことも多く、業務上必要なことまで質問できていないケースも。例えば、主治医の診断内容にもとづく勤務制限や、対応できる業務範囲などについては、心身の回復に向けてしっかりと確認しておく必要があります。もちろん個々のプライバシー保護への配慮は重要ですが、メンタル不調の際には人員配置や業務分担などのフォローのためにも十分な状況把握は必須です。過剰にプライバシーを気にして、きちんと状況把握ができていないと、適切なケアがなされずに心身症状を悪化させてしまう危険もあります。
積極的なメンタルヘルスケアから組織力が高まる
厚生労働省の調べによると、精神障害による労災請求件数は年々上昇しており、社会全体でメンタルヘルスケアが高い注目を浴びています。またメンタルヘルスケアの積極的な推進は、個々の心身の健康増進を図ることで本来の力を発揮しやすくなり、企業としての生産性向上にもつながるものです。そこで本研修では、企業が成長や発展を続けるために不可欠な取り組みとなる、メンタルヘルスケアの基本的な手法を習得。次のようなポイントを中心に、管理職として身につけておきたい、メンタルヘルスケアの手法を学んでいきます。
徹底したメンタルヘルスケアに向けて意識したいポイント
社員のメンタルヘルスケアは、管理職だけではなく、人事労務の担当部署・専門家相談窓口・産業医・主治医などの関係者が連携・協力して取り組むものです。医師やカウンセラーなどの専門家の力を借りつつ、社内の担当部署とも役割分担をして管理職としての対応に専念することで、より徹底したメンタルヘルスケアにつながります。また管理職が担う対応は、大きく分けて次の4つのステップです。
- 部下の異変に「気づく」
- メンタル不調に対して状況を「把握する」
- 不調の改善に向けて関係各所に連携・相談をして「つなぐ」
- 専門家や本人、同僚の意見・意思を確認して「フォローする」
上記のうち、精神疾患を防ぐステップとなるのが「気づく」の段階です。まずは周囲や本人の通常時との違いに気づけるように、「集団とのズレ」「常態とのズレ」に対する意識が欠かせません。
受講者の声
本研修では、日常的に意識しておきたい、メンタルヘルスケアの基本的なステップを学んでいきます。なお本研修の効果として、次のような受講者の声も上がっています。
- メンタルヘルス不調者が発生した場合の管理職と人事労務担当者が把握すべきこと、不調者へのコンタクト方法を学びました。ケーススタディでは、対応方法についてさまざまな観点や意見を知ることができ、今後の業務に非常に参考になるものとなりました。
- 休職は会社としての命令であるという観点。また、上司として看過できないということをハッキリ伝えるという観点。現実の対応方法や問題点、限界などを示してくれて非常に分かりやすかったです。
上記のように、メンタルヘルスケアに向けた具体的な対応スキルが身につく効果が見込めます。
まとめ
徹底したメンタルヘルスケアは、組織力アップに欠かせない取り組みで、管理職としては社内の関係各所や専門家と連携・協力して推進する必要があります。またメンタル不調による疾患を防ぐには、まずは「集団とのズレ」「常態とのズレ」を意識して、些細な異変にもこまめに対応することが大切です。本研修では、よりよい組織や職場づくりに向けた、管理職に必要なメンタルヘルスケアの手法を習得可能。さらなる健全な組織運営を目指す際には、ぜひ本研修をご活用ください。
◆本記事でご紹介した研修